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【MDV調査】オンライン診療、2割弱の病院で実施へ
実施しない理由上位は「環境整備」、患者情報少ないと指摘も2020年4月13日
医療情報のネットワーク化を推進するメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：岩崎博之、以下「MDV」）は、政府が7日に決定した新型コロナウイルス感染症緊急経済対策に、受診歴のない初診患者のオンライン診療を時限的に認めることが盛り込まれたため、病院のオンライン診療に対する考え方についての緊急アンケートを実施。その結果、2割弱の病院がオンライン診療を実施することが分かりました。一方、実施しない病院は約4割で、その理由を聞いたところ、「環境整備」「診療に対する責任」 「需要・ニーズが読めない」などが上位に挙がりました。
このアンケートは緊急経済対策が発表された7日の翌日から11日までにWEBを通じて実施。MDVの経営支援システム「EVE」「Medical Code」を活用していただいている病院約900を対象にしました。アンケートの有効回答数は250でした。アンケートの結果、オンライン診療を「実施する」と答えたのは、38病院（15.2％）だったのに対して、「実施しない」は103病院（41.2％）。「分からない」は109病院（43.6％）でした。オンライン診療を実施する38病院のうち、環境が整っているのは20病院で、18病院はこれから環境を整備することになります。
「初診患者は情報少ない」との声も
オンライン診療を実施しない理由を複数回答で聞いたところ、「環境整備」が88.2％でトップとなり、次いで「診療に対する責任」（29.4％）、「需要・ニーズが読めない」（28.4％）などと続きました。このほか、実施しない理由の「その他」には、「高齢の患者が多いため」「総合病院であり通常診療に支障を来たすため」という答えがありました。
独立行政法人国立病院機構弘前病院（青森県弘前市）の藤哲特別統括院長は「当院のオンライン診療は、電話を使った処方箋の発行が主になります。そして、糖尿病や高血圧などの慢性疾患の定期受診患者に限ります。初診患者は既往歴や処方歴が分からず、どうしても情報が少ないので現時点では対象ではありません」とコメントされています。
＜本件に関するお問い合わせ＞
メディカル・データ・ビジョン株式会社
広報 ： 君塚・赤羽
電話 ： 080-9023-1506